東日本大震災を契機に、佐々木さんは自身が生かされた意味について考えるようになった。震災で表面化した「子どもの貧困」は、今の日本社会が向き合わなければならない課題でもある。シングルマザーとして苦労を重ねながらも2人の子どもを育て上げた佐々木さんだからこそ理解できる、保護者の苦しみや子どもたちの悲しみに寄り添うため、2016年、STORIAを立ち上げた。

津波で壊滅的な被害を受けた新浜地区に、震災後、それでも戻りたいと願う人たちがいた。しかし、いざ戻ってみるとかつての活気はなく、住民たちの間にあるのは今後への不安と周囲への遠慮、ためらいばかり。急激な環境の変化に戸惑い、塞ぎ込んでしまう人もいた。せっかく戻ってきたのだから楽しく暮らしたい。その思いが村主さんを突き動かし、平山さんたちの協力のもと、「女子会」の活動が始まった。

被災した人たちが同じ屋根の下に集うことになった復興公営住宅。何をどうすればいいのかもわからない状態で町内会が発足した。自ら副会長を引き受け、後に会長に推された大場さんは、あいさつや声がけなど小さなことから始めて、新しいコミュニティの日常を一つひとつつくってきた。これから先も、ほどよいふれあいがあり、こころ穏やかに長く続く暮らしを支える町内会づくりを目指す。

坂上さんと悦木さんが代表を務める市民団体「広瀬川倶楽部」は、東日本大震災の被災者のため、支援物資の調達から仮設住宅でのダーツ交流会まで、多岐にわたる活動を行ってきた。人とのつながり、そして笑顔を大切にした支援活動は、現在進行形で「心の復興」に大きく貢献している。

仙台市太白区で特別養護老人ホーム、高齢者グループホーム、介護支援や包括支援センターなどを運営する社会福祉法人仙台ビーナス会会長の髙橋さんは一般社団法人宮城県民間社会福祉振興会で理事長、仙台市老人福祉施設協議会で現在顧問を務めるなど、長年にわたり高齢者施設の様々な課題解決に取り組んできた。震災時には、仙台市老人福祉施設協議会の会長として率先して活動し、とりわけ津波被害を受けた沿岸部の高齢者施設の復興支援に力を尽くした。震災当時を振り返りながら、防災に関してどのような取り組みをしてきたか、また今後の課題等について聞いた。

六郷東部地区の住民が主体となって、行政や各関係機関と地域の再生や活性化について意見を交わし、地域を巻き込むイベントの企画・運営を行う「わたしのふるさとプロジェクト」。大内さんが自ら率先して立ち上げに関与し、仲間たちとともに数々のイベントを開催してきた背景には、活気を失いつつある故郷への強い思いがあった。

造園業を営み、ガーデニングの提案やまちの緑化活動などを続けてきた鎌田さん。自身が経営する園芸店や植物園は東日本大震災によって大きな被害を受け、一時期は会社の方向性を見失ってしまうほどの大変な経験をしたという。しかし震災後も花と緑のニーズは絶えず、鎌田さんの元には支援を求める声が多数寄せられた。約10年経った今も被災者の笑顔のため、花と緑を通じた復興支援を継続している。

荒井東地区のまちづくりに震災前から携わってきた榊原さん。震災直後はどこよりも早く復興公営住宅の土地確保に着手し、「防災・減災拠点ゾーン」を街の中心部に設けるなど、震災復興の先導地区としても注目を集める荒井東地区のタウンマネジメントを担っている。そんな榊原さんに、復興後の未来を見据えた新しいまちづくりの構想について聞いた。

震災からわずか1か月で震災復興・地域支援のボランティア団体「ReRoots」を大学生とともに立ち上げた広瀬さんは、様々な活動を通じて発見した、若林区が抱える本質的な課題の解決を目指して活動する。「復興がゴールではない」と強く訴える広瀬さんが見てきた若林区の10年、そしてこれからの10年で目指すべき未来とは。

東日本大震災当日、想定外の被害に見舞われながら、住民たち自ら迅速に避難誘導を行い、行政に頼らずいち早く炊き出しや避難所運営を開始した町がある。後に「福住町方式」と評価されるこの取り組みの中核的存在であり、現在は地域防災リーダーとしても活躍中の大内さんが語る、地域防災の“これまで”と“これから”。